スマイル日記 -寺田ブログ-

家のカタチ 家族のカタチが変われば家も変わる 変わる家族

人と人との交流は、リアルナ面会の場から、バーチャルな情報

の場でも行われるようになりました。

半世紀前までは、地縁や血縁を含めた地域とのつながり

が主体でした。そして、核家族に移行した家族では

親子の縁へと移ります。

情報社会では、家族のそれぞれが自分の友人・知人

とつながり、親子の関係はより台頭にになろうと

しています。いわゆる「個の時代」の到来です

最もフランクな関係を保てる家族になっています

こうしたに人間関係の感覚が社会に受け入れられ

ることで日本ではあまり受け入れられてこなかった

シェアハウスでの住まい方も広まりつつあります

家でも家族それぞれが互いの友人を尊重し、接点も

増えることになります。これによって、家族が集まる

場所として、これまでのリビング・ダイニングは

家族が共有するパブリックスペースとしての位置づけ

となります。互いの友人が出入りして、まるでカフェ

のようなスタイルのリビングになるのです






































































家のカタチ 家族のカタチが変われば家も変わる 建て方が変わる

科学的に検証され、住宅の性能が測れるようになりました住宅の省

エネルギーはもちろん、想定される地震に倒壊しない建物であるかを

計算して検証できるようになりました。家が家族を守り、生活を

快適にする装置になっているのです

それ以上に変わったのは、従来の棟梁や宮大工の技術から、より

工業化された部品から組み立てられる住宅へと変わったことです

さらに、建築現場には、新しい働きかたも生まれました

たとえば、すでに90%を超える住宅が、あらかじめ工場で

プレッカトされた木材で組み立てられています

昔であれば、大工職人の腕によって出来上が左右されていたものが

均一になりました。

住宅の工業化と言えば、大手メーカーしかできない事と思われがち

ですが、どの建築会社が立てても工場で生産されているのが現実です

同様に、住宅部材も多くの建材メーカーが生まれ、ほとんどの建築

会社に採用されています。いわいるコモディティ化と言われる、住宅

製品の一般化が浸透しています。

この点、まさに400年周期で考える住まい転換点は大転換の時期と言えます




家のカタチ 家族のカタチが変われば家も変わる。400年周期説

竪穴式住居から、高床式住居に変わり、さらに寝殿造りの住宅が

生まれるのが、おおよそ紀元から400年、そして800年ごろまでの

変遷です。その後、武家による書院造りが1200年頃にでき、さらに

400年後に数寄屋造りの家が生まれました。

書院造りで現代の和室の原型が生まれ、数寄屋造りで現代の洗練

されたモダンデザインに通じる様式ができました

蔀戸(しとみど)から雨戸に変わり、畳や障子など、現代の私たちの

家にも通じています。

この周期から考えると、2000年をまたぐ現代に、先の大変換点があった

と考えることもできます。

家のカタチだけでなく、所有の形態も含めての変換点でもあります
新型NISA

子供が生まれたらすぐに毎月1万円を積み立てNISAで運用します

利回り3%で運用できれば18年後には、286万円準備できます

2年前に新型NISAに変わるまでは、ジュニアNISAと言う子供専用

のNISAがありました。ところが新型NISAになったその制度が

無くなり、ジュニアNISAの利用者からは復活の要望が多く出ました

国は子育て支援の一環として2027年1月から「こどもNISA]として

復活を決めました。「こどもNISA]は子供の名義で、現行NISAに

プラスして投資枠や非課税限度が設けられ、12歳以降はこどもの

承諾を得て引き出し可能になり、18歳以降は自分で口座を管理して

運用を続けられるようになりました。こどもの投資教育にもつながる

「こどもNISA]来年からの投資計画に組み入れてみてはどうでしょうか
おうちの家計簿 みらいエコ住宅2026事業

蓄電池の補助金が申し込めるようになりました。

補助率は3/10で最大60万円です

ただしディマンド・リスポンス(DR)と言う

電力需要を制御することで電力需給バランス

を調整する仕組みが必要になります。というと、

またその為の費用が掛かるのではと思いがちですが

国が認定している主要メーカーの最新蓄電池には

ほぼ標準で対応しています。

対象世帯・・・全ての世帯

工事内容・・・注文住宅の新築・新築分譲住宅購入

       賃貸住宅の新築

対象住宅・・・GX志向型住宅
       ①断熱等性能等級6以上
       ②一次エネルギー消費量の削減率(下表)
       ③高度エネルギーマネージメント導入
       ④建築事業者がGXの促進に対する協力について表明
       戸建住宅   右記以外の地域  寒冷地等
       省エネ除く        35%以上
       省エネ含む   100%以上    75%以上

補助額・・・()内は1~4地域
       110万円(125万円)/戸

蓄電池を設置する場合                      補助率
ディマンド・リスポンス活用可能な家庭用等蓄電システムの導入事業  3/10